関東冷機は、「明るい」「環境にやさしい」「面倒見のよい」会社です。
社員に教育の場を提供し、技術的な知識および資格の取得奨励・一般教養を身につけさせるなど、人材育成に積極的に取り組んでいます。若い社員に、意見の場を多く与え、がんばる社員を応援する環境が整っています。創業４０年の会社ではありますが、新しい方法・やり方・考え方を実行できる前向きな人材を歓迎します。
- 入社1〜2年目は、先輩社員によるマンツーマン実習教育
- 各種国家試験推奨ならびに報奨金制度の充実
- （若手技術者の大半は、1,2級管工事技術管理者の資格を取得しています。計装士、消防設備士、給水装置、排水設備等の資格も数多く取得しています。）
- CAD（オートキャド、ケープ）教育-現場実習を兼ねた実践教育
資格は業務を遂行する上で必要な能力基準であり、取得することで自分の自信にもなります。関東冷機はスキルアップを目指す社員へのバックアップは惜しみません。入社後、是非チャレンジしてみてください。
| 事務系 | 衛生管理者・建設業経理事務士 |
|---|---|
| 技術系 | 管工事施工管理技士（1級・2級）、設備士（空調・衛生）、給水装置工事主任技術者、消防設備士、計装士、電気工事士、建築設備士 それ以外の資格 |
| 資格取得に向けて | 受験対象者に対し、勉強会を開催します。講習会で学んだことなどを中心に行います。 |
|---|---|
| 労務・安全について | 技術部長・課長が中心になって主査以下を教育します。必要があれば、社長自らが講師となって教育します。 |
| 施工管理技術について | 竣工報告時にその現場における施工のポイントをデジカメで撮影した写真を見ながら、施工の難易度・問題点を発表し、みんなの意見を聞き、次への参考とします。 |
衛生管理者
衛生管理者とは、安全で、健康的な職場環境をつくる専門家です。具体的には、労働安全衛生法において定められている労働条件、労働環境の衛生的改善と疾病の予防処置等を担当し、事業場の衛生全般の管理をします。（財）安全衛生技術試験協会が試験を実施しています。
建設業経理事務士
建設業経理事務士とは、建設業の企業内で経理部門に従事する人を対象に、建設業経理に関する知識及び処理能力を認定する資格です。1級から4級まであるので、段階的にスキルアップすることも可能です。（財）建設業振興基金が試験を実施しています。※３・４級については、「建設業経理事務士」という称号になります。
管工事施工管理技士（一級/二級管工事施工管理技士）
管工事施工管理技士とは、建設業のうち冷暖房設備工事、空調設備工事、給排水・給湯設備工事、ダクト工事、浄化槽工事、ガス配管工事、衛生設備工事など建築設備工事全般を取り扱う専門家です。国土交通省所管の国家資格で、高度な応用力を活かして指導監督的業務に就く1級管工事施工管理技士と、技術者として施工管理に携わる2級管工事施工管理技士があります。
設備士（空調・衛生）
空気調和および給排水衛生設備にかかわる人が、どの程度、技術者として基礎的・専門的な技術・知識を習得しているか判定する試験で、（財）空気調和・衛生工学会が主催しています。
給水装置工事主任技術者
給水装置工事主任技術者とは、給水装置工事の専門技術（国家資格）を持っている技術者の名称です。給水装置工事の専門技術とは、給水装置工事施工の調査から計画、施工を経て検査に至るそれぞれの段階に応じて適正な工事を確保するための技術のことをいいます。
消防設備士（甲種消防設備士）
消防設備士とは、建築物の屋内消火栓設備、スプリンクラー設備、自動火災報知設備、避難はしごなど消防用設備の工事及び整備を行う技術者です。公共のビルなど一定規模以上の建物では、屋内消火栓設備や自動火災報知設備、スプリンクラー設備などの消防用設備の設置が法律で定められています。これらの消防用設備を設置し、その後の整備や点検までを行います。資格には乙種と甲種の2種類があります。
計装士
計装士とは、計測制御機器の取付工事やそれにともなう配管・配線工事の設計や監督を行う技術者のための資格です。装置が円滑・安全に使用されるための専門技術を要する資格で、1級と2級があります。（財）日本計装工業会が試験を実施しています。
電気工事士
電気工事士とは、住宅や事務所ビル、病院、店舗、工場など、あらゆる建築現場や建築物において、電気工事に従事する技術者のための資格です。電気の配線や電気を利用する機械設備の工事や据付作業を行う上での専門技術を要する資格で、扱える工事の範囲に応じて第1種と第2種に分かれています。（財）電気技術者試験センターが試験を実施しています。
建築設備士
建築設備士とは、空調・換気、給排水、電気などの、建築設備全般に関する知識及び技能を有し、建築士に対して、建築設備の設計・工事監理に関するアドバイスができる設備の専門家を認定する資格です。（財）建築技術教育普及センターが試験を実施しています。
